福祉住環境コーディネーター２級ブログ

先日、試写会にて映画「わが母の記」を鑑賞した。

映画の途中や見たあとでも、母親の深く暖かい愛情や、自分と母親との思い出や関係を振り返らずにはいられなかった。

認知症という現実は厳しくもあるが、母親はいつまでも母親なのだ。

そういう意味で、誰が見ても何かを感じることができる映画であり、

これから迎える超高齢化社会における介護について考える機会となった。

性別や年代問わず、みんなで泣いて笑える映画は他には少ないのではないだろか？

そんな映画「わが母の記」監督：原田氏の講演が、６月に秋葉原であるそうなので、親の介護に頑張っている嫁さんと一緒に聞いてみようと思う。

分かりやすい解説付き　OT・PT・ケアマネにおくる建築知識なんかなくても住宅改修を

合格者の体験から申し上げると、

やはり、まずはどんな試験問題か？見てから⇒テキスト勉強⇒問題集　を繰り返すにつきる。　

福祉住環境コーディネーター検定試験3級過去5回問題集〈’11年版〉

本書は、主に介護保険制度の下で実施された住宅改修やこれに併せた福祉用具活用の取り組み事例を調査し、日本大学理工学部建築学科教授の野村歓氏を委員長とする専門家の皆様に、さまざまな視点から選考いただいたものを事例集として取りまとめたものである。



内容（「MARC」データベースより）
高齢者の生活の質を高めて介護予防につながる住宅改修、生活環境全体を見すえた住宅改修とはどんなものか。介護保険制度の下で実施された住宅改修や、これに併せた福祉用具活用の取り組み事例をまとめる。

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内容（「BOOK」データベースより）
「理由書」の書き方から、「理由書」を使用した住宅改修アセスメントの方法まで、住宅改修に必要な知識を詳細に解説!豊富な改修事例写真、「理由書」フォーマット記入例など、すぐに役立つ情報が満載。理学療法士である著者が、改修事例から見た動作を解説。本書で、動作別のアセスメント方法が理解できます。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
加島 守
昭和55年医療ソーシャルワーカーとして勤務後、理学療法士資格取得。越谷市立病院、武蔵野市立高齢者総合センター補助器具センター勤務を経て、平成16年10月高齢者生活福祉研究所設立、所長。委員会等として、厚生労働省「身体拘束ゼロ作戦推進会議ハード改善分科会」委員、福祉用具(車いす)適合技術に関する調査研究委員、福祉用具等適合相談体制検討委員会委員、病院ベッド国際標準案作成調査委員、介護職員の腰痛対策にかかわる福祉用具利用研究会委員、JIS入浴・排泄用品原案作成委員会委員、電動三・四輪車適合マニュアル検討会委員、介護サービス分野におけるサービス生産性の向上に向けた福祉機器開発の調査委員、要介護高齢者が生活できる住宅の仕様に関する調査委員、日本リハビリテーション工学協会移乗SIG理事、新潟医療福祉大学非常勤講師、財団法人保健福祉広報協会評議員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

高齢化社会になるにつれ、ますます必要とされる介護リフォーム。

まず地元の市町村の助成金や補助金の仕組みと、介護保険の仕組みを学び理解しよう。

そして地元の高齢者宅へ、助成・補助金を活かせる事例を記載し、 ポスティング、挨拶まわり。

ビジネスの裾野が広がるのはもちろんだが、お客さんに信頼される専門家になれる。



著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
西村 伸介
福祉住環境コーディネーター1級。一級建築士。介護支援専門員(ケアマネジャー)。建設会社在籍中に日本社会事業学校(夜間)で社会福祉を学ぶ。1987(昭和62)年、卒業を機に社会福祉法人に就職。特別養護老人ホームにて介護職に従事後、施設の計画、住宅改修の設計・施工指導に携わる。2000(平成12)年の介護保険制度開始時には、ケアマネジメント業務にも就く。2002(平成14)年に独立し、福祉住環境コーディネート西村事務所を開設。所属団体:日本居住福祉学会、高齢者に優しい住宅研究会(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

住宅改修で新ポイント制度導入へ　バリアフリー、耐震化も対象に（SankeiBizより）

　国土交通省は６日までに、バリアフリー化や耐震化、省エネ化などを含む住宅改修に対し、商品券と交換できるポイントを発行する新しい制度を導入する方向で検討に入った。２次補正予算に盛り込む考え。住宅エコポイント制度は予算の枯渇などで７月末着工分で申請受け付けを終了するが、東日本大震災で住宅建設や改修工事が増加することもあり、新たな促進策が必要と判断した。

　新しいポイント制度では、住宅エコポイントに比べ、対象となる工事を大幅に広げる方針。階段に手すりを付けたり、室内の段差をなくすといったバリアフリー化や、通常の壁紙の張り替えなどに対しても、１ポイント１円換算で、費用の５％程度のポイントを付与する見通し。震災復興で拡大するリフォーム工事を後押しする狙いがある。

　事業の規模などは現在詰めているが、２０００億円以上の予算が必要との見方もある。民主党や公明党などから、住宅エコポイント制度の継続や拡大を求める声が強まり、国交省では、より広範な工事を対象とするポイント制度が有効と判断した。

県耐震リフォーム支援　改修費補助に一本化、助成増額も（徳島新聞より）

　徳島県内で耐震基準を満たしていない住宅の改修が進んでいないことを受け、県は簡易な耐震改修に補助する耐震リフォーム支援事業の要件を緩和する。従来は原則、改修費の借入金の利息分に補助していたが、借り入れに関係なく補助する。必要な予算を６月補正予算案に盛り込み、県議会６月定例会に提案する。

　リフォーム支援事業は、１９８１年以前に建てられた住宅の寝室や居間などの部分補強、耐震ベッドの設置などが対象。現在は借入金の利子に対し最大２０万円（融資が受けられない６５歳以上の高齢者は改修費に最大２０万円）を補助しているが、改修費への補助に一本化する。助成額の増額も検討している。

　このほか、太陽光パネルなど省エネルギー施設の設置やバリアフリー工事を耐震改修と同時に実施する場合も補助を適用する。

　県によると、８１年以前に建てられた木造住宅は約９万戸あるが、県の本格的耐震改修支援（上限６０万円）、リフォーム支援両事業を合わせても改修したのは６００軒余りしかない。

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